マンションの広告で「築浅」という言葉を見ると、お得な中古物件のようだと感じる人も多いのではないでしょうか。
しかし、築浅の具体的な年数は物件情報によって異なり、その定義を知りたいという方も少なくありません。
今回は、マンション購入前に理解しておきたい築浅の定義と、築年数が浅い物件のメリットやデメリットを解説します。
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築浅の定義とはなにか
マンションの広告表示における「築浅」の定義は一律ではなく、それぞれの不動産会社が独自の基準で記載しています。
短い場合では築1年以内を指すこともありますが、一般には築5年～8年が目安で、場合によっては10年を超える物件も含まれることがあるでしょう。
これらの物件は全て中古であり、「築1年未満かつ未使用・未入居」の定義を持つ新築物件は区別されています。
新築に近い築浅には、急激な資産価値下落のリスクがあり、購入したことを後悔する可能性があるため要注意です。
購入前に築年数や資産価値と価格のバランスを確認しましょう。
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築浅マンションを購入するメリット
築年数が5年のマンションの場合、その販売価格は新築時の約9割となります。
たとえば、新築時に5,000万円だった物件なら約4,500万円になる計算のため、新築よりもお得な価格で購入しやすいことが築浅のメリットです。
築5年程度の物件は、設備が比較的新しく、すぐに修理が必要ないことも大きなメリットです。
リフォーム費用を節約でき、水回りや内装に手を加えることなく新生活をスタートさせられるでしょう。
さらに、外壁やエントランスなど共用部分が比較的新しく、購入から短期間で大規模修理の負担が発生しないこともメリットのひとつです。
管理組合がきちんとした運営をおこなっており、ゴミ置き場や植栽の管理もしっかりしていると、購入後に満足感を得やすいでしょう。
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築浅マンションを購入するデメリット
築年数5年程度のマンションは、売却されることが少ないため、市場に出回る物件数は限られています。
築浅は、一般に流通する前に、不動産会社が懇意にする顧客に売却されるケースもあり、希望する条件のマンションを見つけにくいでしょう。
また、大規模修繕工事がまだ一度もおこなわれていない場合、管理組合の機能を評価する手段が少ないこともデメリットです。
過去の修繕履歴を確認できないため、資金調達の方法や積立金の管理状況を調べて、問題がないか確認しましょう。
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まとめ
マンションの広告で見かける「築浅」には明確な定義がなく、一般的には築年数5～8年程度の物件を指します。
築年数5年のマンションは新築時の9割程度の価格で購入でき、きれいな設備がそのまま使えるメリットがあります。
しかし、築浅は一般に流通しにくく、物件数が限られることなどがデメリットです。
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